– 豆知識 –雨漏り修理

無料で出来る!屋根リフォーム&雨漏り修理

「雨漏りしている。」

「経年劣化により
屋根が傷んでいる。」

そういう理由から、屋根リフォーム・雨漏り修理を考えている人は多いでしょう。屋根リフォームや雨漏り修理の際、火災保険が適用される可能性があることを知っていますか? それを知っているのと知らないのとでは大きな違いが生じます。この記事では、屋根リフォーム、雨漏り修理を火災保険を使って無料でできる可能性があること、実際の申請方法などについて詳しくご紹介します。

屋根リフォーム・雨漏り修理で火災保険が適用になる?

屋根リフォームや雨漏り修理の場合、適用になる可能性が高いです。ただ、全ての事例で適用になるわけではありません。この項目では、どういう状況だと火災保険を利用して屋根リフォーム・雨漏り修理ができるのかについて説明します。

  • 屋根リフォームの場合

    屋根リフォームをおこなう前に確認しておきたいのが「どうして屋根のリフォームが必要なのか?」ということ。例えば、台風、雨、雪、落雷雹(ひょう)のことが原因で屋根のリフォームが必要なのであれば、火災保険は適用となります。全て自然災害によるものであるためです。

  • 雨漏り修理の場合

    先の「屋根リフォームの場合」と同じく、自然災害が原因であれば、適用範囲内となります。

  • 保険が適用されない場合もある

    経年劣化が原因という判断が下ると適用はできません。なお、新築してから10年以内の住宅で雨漏りが発生した場合は「10年間の瑕疵担保責任補償(法律で制定されているものです)」によって、初期不良認定となり無料で修理できる可能性があります。住宅の販売元や建築を請け負った工務店などに連絡しましょう。

屋根リフォーム・雨漏り修理に適応できる火災保険の申請方法

申請の手順について詳しく紹介します。

火災保険料の申請前に確認しておいて欲しいこと

  • 自然災害による被害を受けてから3年以内か?

    自然災害によって雨漏りやその他のトラブルが発生してから3年以内でないと、適用ができかねます。なお、3年以内であれば既に修理をしてしまった後でも保険金の請求ができる場合があります。別途書類などが必要となるため、その際は加入している会社に相談してみましょう。

  • 加入している保険の内容

    加入している内容によって、どの範囲までの自然災害による被害を補償してくれるのかが異なります。ものによっては風災や雪災などの保証が組み込まれていない場合があります。内容の確認は、保険証券などをチェックしてみましょう。

    1996年より前に加入したという人は、「フランチャイズ型」でないかの確認もしておきましょう。現在、火災保険の主流は「免責型」となっています。これは、契約する際に自己負担する金額(免責金額)を決めておくというもの。損害が発生した際、この自己負担する金額が支払われる保険金から差し引かれます。

    「フランチャイズ型」は、損害額が20万円以上なら保険金が全額支払われるというものです。一方、損害額が20万円を切るようなら、保険金は補償されないという保険タイプになります。事前にチェックするポイントを網羅したところで、具体的な申請方法について確認しましょう。

保険会社に連絡する

保険会社もしくは保険代理店へ被害の状況などを説明しましょう。災害が起こった日にち、雨漏りなどの損害が生じた日にち、被害状況などをしっかりと伝えるようにして下さい。

必要書類を確認・用意して申請する

自然災害によって被害を受け、その損害額が補償される可能性があると保険会社が判断した場合、保険金の請求に必要となる書類が郵送されてきます。送られてきた書類を確認し、記入しましょう。追加で必要となる書類が指定されることもあります。基本的に必要となる書類は以下の通りです。

  • 保険金請求書(本人が記入)
  • 被害を受けた箇所の写真
  • 修理の見積書(修理業者にもらう)
  • 事故状況説明書

現地調査の実施

場合によっては、後日、損害保険鑑定人による現地調査が入ります。書類や写真、調査結果などを審査して、保険金請求の可否が決まります。支払いが決定したら、修理業者に依頼しましょう。なお、”修理業者は会社が必ず手配してくれる”とは限りません。

無料で出来る屋根リフォーム&雨漏り修理についてのまとめ

信頼できる雨漏り・屋根リフォーム会社を見つけることが肝心です。火災保険を使った屋根リフォームや雨漏り修理に詳しいプロの雨漏り・屋根リフォーム会社へ依頼を相談してみましょう。大阪、奈良で雨漏り修理をしているシャインホーム松元板金にご相談ください。